日本は地震が頻発する国であり、住宅の耐震性は住まいの安全に直結します。特に、1981年（昭和56年）以前の旧耐震基準で建てられた住宅は、現行の基準と比べて耐震性能が劣る可能性があります。耐震診断を受けることで、現在のお住まいの耐震性を正確に把握し、必要な補強計画を立てることが可能です。本記事では、耐震診断の必要性や診断の流れ、特に診断をおすすめする住宅の特徴などを詳しく解説します。大切な家族と財産を守るために、耐震診断の実施を検討してみてはいかがでしょうか。
今お住まいの家は大丈夫ですか？
耐震診断士が専用ソフトでシミュレーションを行い住まいの診断書を作成いたします
耐震診断の必要性
耐震診断をお勧めする理由
日本は有数の地震国で、先の震災も記憶に新しいところでしょう。
一般的な住宅家屋は木造が大多数を占めていますが、昭和56年6月1日以前の耐震基準で建てられた建物は阪神淡路大震災での被害が現在の新耐震基準で建てられたものより多かったとされています。
また、建築基準法はその後も改正・見直しされていて、阪神淡路大震災後に接合金物の奨励が行われたり、2000年の改正では木造住宅における仕様の明確化などが定められました。
これらのことから特に昭和56年6月1日以前の基準で建てられた建物はもちろんですが、それ以降のものでも安心・安全を得るために耐震診断を推奨しています。
古い耐震基準で建てられた建物は・・・
①構造耐力上必要な壁量が不足している
②壁の配置、バランスが悪い
③接合金物が不足している
④（現在ほど）耐震に配慮した設計ではない
・・・こうしたことから地震の際に被害を受ける可能性があるためです。
「木造住宅の耐震診断と補強方法」(一般財団法人 日本建築防災協会発行)の一般診断法、
精密診断法１に準拠した耐震診断ソフトによる診断書
特に耐震診断をお奨めする家屋
①昭和56年6月1日より前に建てられた家
②構造図面が残っていない家
③サッシ恰好が大きい家
④細長い形、デコボコした形の家
⑤12畳以上の大きな部屋・空間がある家、吹き抜けのある家
⑥屋根瓦が重たい家（重心が高いところにある家）
⑦2階屋で隅柱またはこれに準じる柱が通し柱となっていない家
⑧リフォームを検討されている、古い耐震基準で建てられた家
1階に12畳以上の大きな部屋があると、柱・耐力壁が少なくなり耐震性が低くなります。
L字形など凹凸の多い建物は建物本体と突出部分の剛性が異なり、揺れにより境界部分から壊れやすくなります。
今お住まいの家屋は大丈夫ですか、耐震診断をしてみませんか？
当社の耐震診断の特徴
・確認申請図面を基にした耐震診断ソフトでの図面診断は無料
・有資格者（一・二級建築士、木造建築士）の現地調査による精密診断
・耐震診断ソフトを基にした補強計画立案
・ライフスタイル・住まい易さなど住居としての他の品質・性能と併せたプランニングが可能
耐震診断の流れ（精密診断）
ご相談受付 → 現地調査 → 診断書作成・説明
①ご相談受付・・・・・・・・設計図書の確認・公的資金利用ご希望・増改築など家屋の履歴についてヒアリング。
②現地調査・・・・・・・・・内外部及び各部劣化調査。
③診断書作成・説明・・・・・一週間以内に診断書を作成し説明に上がります。
※参考 国土交通省監修（外部サイト）『誰でもできるわが家の耐震診断』
こうしたサイトで自己診断も可能ですが、専門の耐震診断士による診断で安全確認をして安心を得たり、耐力不足を解消するための提案はいかがでしょうか。
耐震診断ソフトによる診断と補強計画
耐震診断結果により地震による被害の可能性がある場合は補強計画を立案・シミュレーションします。
耐震診断する事で今のお住まいの耐震強度が分かりますが、適切な補強についてまで算出してくれますので、これに基づいた耐震補強計画をご提案させていただきます。
もちろん、リフォームをご検討中の方へは家事動線・インテリアなどのプランと併せた補強計画をご提案しております。
耐震診断による評価
～耐震診断の評価基準～
建築基準法の想定する大地震に対しての倒壊する危険性を判定。
評点1.0が基準法の求める大地震時耐力有しているかの基準となり、1.0未満では倒壊の可能性がある。
評点基準
1.5以上・・・・・・・倒壊しない
1.0以上～1.5未満・・・一応倒壊しない
0.7以上～1.0未満・・・倒壊する可能性がある
0.7未満・・・・・・・倒壊する可能性が高い
※耐震診断の基準評点はいわゆる新築住宅の性能表示である『1～3等級』とは異なります。
耐震診断ソフトによる家屋被害と補強状態シミュレーション。
